肩の痛み、もう諦めないで！再生医療という新しい選択肢を学ぶ動画が公開されたよ

2026-02-27

医療・病気

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肩の痛み、その正体とは？

腰や膝の痛みと同じくらい、多くの人が悩む肩の痛み。その原因はさまざまですが、特に多いのが「腱板（けんばん）」と呼ばれる肩の奥深くにある組織の炎症や損傷です。腱板は、肩を動かすために重要な役割を担っており、ここに問題が起きると、痛みだけでなく、腕が上がりにくくなったり、特定の動作で激痛が走ったりと、日常生活に大きな影響を及ぼします。

例えば、「五十肩」と呼ばれる肩関節周囲炎や、スポーツなどで肩を使いすぎることによって起こる「腱板損傷」などが代表的です。これらの症状は、放っておくと悪化することもあるので、早めに専門医に相談することが大切です。

一般的な治療法と、再生医療という希望

肩の痛みの治療は、まず「保存療法」から始めるのが一般的です。これは、手術をせずに痛みを和らげ、機能を回復させる方法で、具体的にはリハビリテーションによる運動療法や、痛み止めの薬、注射などが挙げられます。多くの場合、これらの保存療法で症状が改善することが期待できます。

しかし、中には保存療法だけではなかなか改善が見られず、長期間にわたって痛みに苦しむ方もいらっしゃいます。そうした状況で検討されるのが「手術」です。手術によって、損傷した組織を修復し、痛みを根本から解決することを目指します。

そして近年、新たな治療の選択肢として注目されているのが「再生医療」です。これは、私たち自身の体が持つ「治す力」を最大限に引き出すことを目的とした治療法で、特に「幹細胞治療」がその代表例です。

幹細胞治療って、どんなもの？

「幹細胞」という言葉、聞いたことはありますか？ちょっと難しい響きですが、簡単に言うと、私たちの体の中にある「万能細胞」のようなものです。

この幹細胞には、大きく分けて2つのすごい能力があります。

多分化能（たぶんかのう）：体のさまざまな細胞（骨、軟骨、筋肉、脂肪など）に変化する能力。
自己複製能（じこふくせいほう）：自分と全く同じ能力を持った細胞を、どんどん増やす能力。

つまり、幹細胞は、損傷した組織の修復を助けたり、炎症を抑えたりする働きが期待されているのです。肩の腱板損傷や変形性関節症など、これまで治療が難しかった症状に対しても、幹細胞を注入することで、組織の再生を促し、痛みの軽減や機能改善を目指す研究が進められています。

ただし、再生医療はまだ新しい分野であり、自費診療となるケースがほとんどです。また、治療の適応や効果には個人差があり、リスクもゼロではありません。だからこそ、この治療法について正しく理解し、ご自身の症状や状況に合った選択をすることが非常に重要になります。

専門医が語る、再生医療のリアル

今回の講座で登壇したのは、整形外科医として40年以上にわたり肩関節外科を専門としてきた米田稔医師です。米田医師は、関節鏡手術の技術開発に尽力しながらも、手術を最終手段と位置づけ、五十肩や変形性膝関節症、スポーツ障害などに対する運動療法プログラムの確立にも長年力を注いできました。手術だけでなく、保存的治療にも深い知見を持つ医師だからこそ、多角的な視点から治療の選択肢を解説してくれるでしょう。

動画では、実際の症例を交えながら、再生医療の仕組み、現在の研究状況、考えられるリスク、そしてどのようなケースで適応が検討されるのかを、専門家ならではの視点で分かりやすく紹介されています。きっと、あなたの抱える疑問や不安を解消するヒントが見つかるはずです。

講座に参加した方々からは、「幹細胞による治療について初めて知った」「新しい知識が得られた」「将来的な備えとして参考になった」といった声が寄せられています。動画を見ることで、あなたもきっと、これまで知らなかった治療の可能性に気づき、前向きな気持ちになれることでしょう。

この貴重な講座動画は、以下のURLから視聴できます。ぜひ一度ご覧になってみてくださいね。

肩の痛みと再生医療を学ぶ講座動画

健康への意識を高める取り組み

今回の講座を主催した医療法人医誠会は、1979年に大阪市で創立され、ホロニクスグループとして全国で病院やクリニック、介護老人保健施設などを運営している大きな医療グループです。特に医誠会国際総合病院は、先進的な医療技術の導入や、国際的な医療水準を示すJCI認証の取得、国際医療ツーリズムへの挑戦など、常に最先端の医療を提供することを目指しています。

地域医療への貢献はもちろんのこと、24時間365日の救急医療体制を整え、「断らない救急」「待たせない救急」をスローガンに、多くの救急患者を受け入れています。このように、患者さんの健康を第一に考え、多岐にわたる医療サービスを提供している医療機関が、今回の講座動画を公開した背景には、多くの人に正しい医療情報を届けたいという強い思いがあるのでしょう。