妊活中の「お金」問題、実は深刻だった！約4割が収入ダウンの現実に直面
妊活って、医療費以外にも何かとお金がかかりますよね。今回の調査で、妊活に関連して収入が減少した経験があるか尋ねたところ、なんと37.5%もの女性が「ある」と回答しました。具体的には、「〜5万円程度」が17.5％、「5〜10万円程度」が8.0％、「10〜30万円程度」が7.5％、そして「30万円以上」という方も5.0％いらっしゃいました。これは、決して無視できない数字ですよね。
月に数千円から数万円の収入減でも、それが毎月、そして何年も続くと考えると、家計への負担はかなりのものになります。特に、30万円以上の収入減を経験した方にとっては、生活に直結する深刻な問題でしょう。交通費の補助はとてもありがたい支援ですが、欠勤や業務調整によって減ってしまうお給料という、目に見えにくい経済的コストも存在していることが、このデータから明らかになりました。妊活は、医療費だけではない、複合的な経済的負担を伴うものだということを、社会全体で理解していく必要があると感じます。
仕事との両立、8割以上が「しんどい」と感じる現実
「仕事と妊活、両方とも頑張りたいけど、正直しんどい…」。そう感じているのは、あなただけではありません。妊活と仕事の両立について尋ねたところ、「強く感じた」が46.5％、「ある程度感じた」が35.5％となり、合計でなんと82.0％もの女性が「負担を感じている」と回答しました。
この数字は、ほとんどの妊活中の社会人女性が、仕事と治療の狭間で大きなストレスを抱えていることを示しています。身体的な負担はもちろんのこと、治療スケジュールに合わせて仕事を調整したり、周囲に気を遣ったりといった精神的な負担も大きいことでしょう。妊活は、個人的な問題であると同時に、働く環境にダイレクトに影響を及ぼす、社会的な課題でもあるんですね。
妊活がもたらす仕事へのリアルな影響
では、具体的にどんな影響が出ているのでしょうか？仕事面への影響としては、「有給休暇の取得が増えた」が33.5％で最も多く、「遅刻・早退が増えた」（24.5％）、「当日欠勤が増えた」（23.5％）と続きました。
これらのデータから、妊活のための通院や体調不良によって、仕事のスケジュールが頻繁に乱れがちになる様子がうかがえます。さらに深刻なのは、「退職を検討した」人が18.0％、「転職を検討した」人が15.5％にも上ることです。これは、妊活が単なる仕事の調整では済まされない、キャリア選択そのものに大きな影響を与えている現実を示しています。仕事と妊活の間で板挟みになり、自分の将来について深く悩んだ経験がある方も少なくないでしょう。この結果は、妊活が個人のキャリアに与える影響の大きさを浮き彫りにしていますね。
職場で「言えない」妊活、その背景にある不安
「妊活していること、職場の人には言いにくい…」。そう感じて、誰にも話せずに一人で抱え込んでいる方も多いのではないでしょうか？今回の調査では、「妊活をしていることを職場に伝えていますか？」という質問に対し、なんと44.0％もの人が「誰にも伝えていない」と回答しました。
一方で、「上司に伝えている」は33.0％、「一部の同僚に伝えている」は22.5％でした。約半数近くの人が職場に開示できていないという事実は、妊活を公にしづらい、あるいは理解されにくいと感じる環境が、まだ一定程度存在していることを示唆しています。これは、精神的な負担をさらに大きくしてしまう要因にもなりますよね。
職場で感じる、言葉にできない不安
では、職場でどんな不安を感じているのでしょうか？複数回答で尋ねたところ、「休みを取りづらい」が43.0％で最も多く、次いで「周囲に迷惑をかけている」が39.0％、「収入が減る」が33.0％と続きました。
「休みを取りづらい」という不安は、治療のタイミングが仕事の繁忙期と重なったり、急な通院が必要になったりする妊活特有の事情と密接に関わっています。また、「周囲に迷惑をかけている」と感じることは、責任感の強い人ほど抱えやすい心理的なプレッシャーでしょう。さらに、前述した収入減少への不安も、常に心の中に存在していることがわかります。これらの不安は、妊活を続ける上で大きな壁となり、精神的な負担を増大させているに違いありません。
そして、驚くべきことに、新年度や人事異動の時期に妊活や受診を控えた経験がある人が20.5％もいました。これは、キャリアや職場環境の変化を前に、妊活を一時停止せざるを得ないという、制度的な節目が個人の行動に影響を与えている可能性を示しています。大切な時期に自分の体を優先できないというのは、本当に辛いことですよね。
長期化する妊活と、半数以上が「諦めたい」と考える心の負担
妊活って、いつまで続くんだろう…そんな不安を抱えている方もいるかもしれません。今回の調査で、妊活（検査・治療を含む）の期間を尋ねたところ、「6か月未満」が22.0％、「6か月～1年未満」が23.0％、「1年以上2年未満」が22.5％、「2年以上」が14.0％という結果でした。
注目すべきは、1年以上妊活に取り組んでいる人が合計で36.5％に達していることです。晩婚化などの現状を踏まえると、妊活が長期化する傾向は今後も続くと考えられます。この長い道のりの中で、身体的、精神的な負担は増大していくばかりでしょう。
そして、この長期化する妊活の中で、多くの人が心の葛藤を抱えています。「様々な不安から妊活を諦めようと思ったことはありますか？」という質問に対し、「何度もある」が27.0％、「一度はある」が25.5％と回答し、合わせて52.5％と半数を超える人が「諦めたい」と思った経験があることが明らかになりました。
この数字は、妊活が身体的な負担だけでなく、精神的にもどれほど大きな影響を及ぼしているかを物語っています。希望と絶望の間で揺れ動き、孤独を感じる瞬間も少なくないはずです。身体だけでなく、心のケアも非常に重要だということを、改めて認識させられますね。
交通費補助は「光」となるか？遠方通院の現実
こども家庭庁が打ち出した不妊治療の交通費補助は、遠方から通院している方にとっては朗報ですよね。不妊治療のために通院している（またはしていた）と回答した134人に、医療機関までの片道時間を尋ねたところ、「1時間～2時間未満」が13.4％、「2時間以上」が4.5％となり、合計で約17.9％の人が片道1時間以上かけて通院していることが分かりました。
こども家庭庁の方針では、標準的なルートで片道1時間以上かかる場合の交通費を8割補助するとのことですから、この約2割の方々にとっては、経済的な負担が大きく軽減されることになります。これは本当に大きな一歩です。しかし、前述の通り、妊活には収入減少や職場環境、情報不足など、交通費以外の複合的な負担も存在しています。交通費支援は素晴らしいですが、それだけで妊活の課題がすべて解決するわけではない、という現実も示唆されています。
男性不妊、知ってるようで知らない「情報格差」
不妊の原因は女性だけにあると思っていませんか？実は、不妊の原因の約半分は男性にあると言われています。今回の調査では、「不妊の原因の半分は男性にある」と知っている人が77.5％と、一定の認知度があることが分かりました。
しかし、男性不妊の原因の約4割を占めるとされる「精索静脈瘤（せいさくじょうみゃくりゅう）」という具体的な疾患を知っている人は、わずか27.5％にとどまりました。これは、一般的な知識としては知っていても、具体的な疾患についての理解はまだまだ不十分であることを示しています。
さらに、パートナーが精液検査を受けた経験がある人は54.0％でしたが、男性不妊診療として「エコー検査」を受けた経験がある人は、なんと17.0％にとどまりました。精液検査は比較的広く行われているものの、より専門的な検査となるエコー検査は、まだまだ浸透していないのが現状です。
エコー検査を受けない理由、一番は「知らなかった」
では、なぜエコー検査を受けていないのでしょうか？エコー検査を受けていないと回答した166人に理由を尋ねたところ、「検査自体を知らなかった」が53.6％で最も多く、「必要性を感じなかった」が30.7％、「どこで受けられるかわからなかった」が24.7％と続きました。
この結果から、費用や時間といった問題よりも、まず「検査自体を知らない」「どこで受けられるか分からない」という情報不足が、男性が専門的な検査を受ける上での大きな障壁となっていることが明らかになりました。せっかく治療で改善が見込める疾患があるのに、情報がないためにその一歩を踏み出せないのは、本当にもったいないことですよね。
妊活をめぐる複合的な課題と、これからの社会に求められること
今回の調査結果から、妊活は単に「赤ちゃんを授かるための活動」というだけでなく、経済的な負担、仕事との両立の難しさ、職場で感じる心理的なプレッシャー、そして男性不妊に関する情報格差など、実に多くの課題が絡み合っていることが分かりました。交通費補助のような経済的な支援はもちろん大切ですが、それだけでは解決できない問題がたくさんあるんですね。
これからは、個人の努力だけでなく、社会全体で妊活をサポートする包括的な支援策が求められています。例えば、企業が妊活中の社員への理解を深め、働きやすい環境を整備すること。そして、男性不妊に関する正確な情報を広く発信し、専門医療へのアクセスを改善していくこと。これらの取り組みが、妊活中のカップルが安心して治療に専念できる社会へと繋がっていくはずです。
永尾光一院長からのメッセージ：専門医が語る妊活支援の未来
今回の調査を実施した銀座リプロ外科の永尾光一院長は、この結果を受けて次のようにコメントしています。
「不妊治療の交通費補助が拡充されることは、大きな前進だと考えています。一方で、今回の調査結果からも分かる通り、妊活の負担は交通費だけにとどまりません。収入減少や職場での両立困難など、複数のコストが重なっている現実があります。」
特に男性不妊については、「原因の半数が男性側にあることは一定程度認識されているものの、専門的な検査を受けた経験は17％にとどまっています。精索静脈瘤のように、治療によって改善が見込める疾患の認知も十分とは言えません」と、情報格差の課題を指摘されています。
永尾院長は、「男性不妊は一般の産婦人科とは異なり、専門的な顕微鏡下手術を行える医療機関が限られています。当院ではスーパーマイクロサージャリーによる精索静脈瘤手術を専門的に実施し、日帰りでの治療を可能にしています。入院を伴わない治療体制を整えることで、遠方から来院される方でも宿泊の負担を抑えながら、仕事と両立しやすい環境づくりに取り組んでいます」と、専門医療機関としての取り組みを紹介しています。
実際に、銀座リプロ外科には、東京都内だけでなく、関東近県や地方からも多くの患者さんが来院されているとのこと。「これは都市部に患者が集中しているというより、専門医療へのアクセスが地域によって偏在している現実を示していると感じています。交通費補助は、そうした地域差を緩和する重要な支援策です。制度拡充とあわせて、正確な情報提供と専門医療へのアクセス環境を整えていくことで、仕事と治療を両立しやすい社会に近づいていくことを期待しています」と、今後の社会への期待を語られました。
調査概要
今回の調査の詳細は以下の通りです。
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調査名：妊活中の社会人女性に関する実態調査
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調査期間：2026年2月14日～2月17日
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調査方法：インターネット調査（クロスマーケティング社「Qiqumo」）
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有効回答数：200人
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調査対象：全国の20代・30代女性で、配偶者があり、子どもがいない方のうち、妊娠を希望して積極的に妊活（通院・検査等を含む）に取り組んでいる社会人女性。
- ※職業は会社勤務（一般社員・管理職）、専門職（医療関連含む）、経営者・役員、公務員、教職員、パート・アルバイト、派遣社員・契約社員など。専業主婦、学生、無職は除く。
銀座リプロ外科ってどんなクリニック？
今回の調査を行った医療法人社団マイクロ会 銀座リプロ外科は、男性不妊治療とリンパ浮腫治療を専門とするクリニックです。永尾光一院長は、男性不妊の主要因の一つである精索静脈瘤に対する顕微鏡下手術（スーパーマイクロサージャリー）の分野で、国内有数の専門医として知られています。
特に、永尾院長が開発した「ナガオメソッド」は、男性不妊治療の最先端をいくものです。精索静脈瘤の専門的な手術ができる医師は全国でも限られており、男性不妊医療には地域差があるのが現状です。そのため、銀座リプロ外科には全国各地から患者さんが訪れています。
クリニックでは、高い技術を要する「スーパーマイクロサージャリー・マイクロサージャリー」による日帰り手術を基本としており、入院の必要がないため、時間的・経済的な負担を軽減できるのが大きな特徴です。仕事と治療を両立したいと考えている方にとっては、とても心強いサポート体制と言えるでしょう。
また、女性のがん治療後に生じるリンパ浮腫に対する専門治療も提供しており、形成外科・泌尿器科・リハビリテーションの専門医が連携し、包括的な医療体制を整えています。
医療提供だけでなく、正確な情報発信や啓発活動にも力を入れているクリニックです。
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名称：医療法人社団マイクロ会 銀座リプロ外科
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理事長：永尾光一
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所在地：東京都中央区銀座2-8-19 FPG Links GINZA 6F
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設立：2019年3月5日
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主な診療内容：男性不妊治療（精索静脈瘤手術等）、乳がん・婦人科がん術後のリンパ浮腫治療
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男性不妊治療に関する情報：https://ginzarepro.jp/man/
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YouTubeチャンネル公式：
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コラム：
今回の調査結果は、妊活中の社会人女性が抱えるリアルな課題を浮き彫りにしました。もしあなたが今、妊活で悩んでいるなら、一人で抱え込まずに、信頼できる医療機関や情報源を頼ってみてください。そして、社会全体で妊活カップルを支える動きが、もっともっと広がっていくことを願っています。
